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葬儀のマナー

全く知らない人や会った事のない人の葬儀に参列してもいい?

全く知らない人のお葬式に参列するってどういうこと?

訃報の連絡はあったけど、故人様のことを「全然知らない」「おそらく知らない」「会ったことがない」「もしかしたら面識があるかもしれない」などに確信が持てず自身がない場合、お葬式の参列や香奠を渡した方がいいのかについて悩んだりするケースがあるかもしれません。

また、全く知らなくは無いけど関係が薄いというケースでは、お葬式に参列するべきまでの関係では無いんじゃないか・・・?

と悩む方もいらっしゃるかと存じます。

ケース①

例えば友人や知人がAさんのお葬式に参列される場合、自身にその人の事(Aさん)を知っていると勘違いし親切で訃報を知らせてくれたというケースがあったとします。

「自分は全く知らない人なんだけど・・・。」

という場合はっきりと、

「自分はその人の事を全然知らない・付き合いが無い」

ということを確信を持って友人や知人に伝えることが出来る場合と、

「ん?故人の名前に身に覚えが無いんだけど、連絡をくれてるってことは過去にお世話になったのかな?」

と故人を知っているのか知らないのか、自分自身に確信が無く葬儀の参列に悩む方もいらっしゃるかと思います。

こういった自分自身に確信が無いケースの場合、お葬式の参列に悩まれるなら参列することが望ましいといえます。

理由としては、自分に記憶が無いだけで過去にお世話になっている可能性があるからです。

もし参列をしなくて後々、故人を思い出した場合、後悔することになってはいけません。

結果的に故人と会ったことが無く、全く知らない人のお葬式に参列した場合であったとしても、「社会勉強」にはなります。

社会勉強とは、お葬式のマナーについてです。お葬式の参列は頻繁にあることではありませんのが、人生の中で何回かは参列の機会が訪れますので、宗教ごとのお作法を学んだり出来るかもしれません。例えば仏式であれば「焼香」、神式であれば「玉串奉奠」、無宗教であれば「献花」などです。香典のマナーも学べます。

しかし、注意すべき点はいくつかあります。

  1. 家族葬で一般の参列者を辞退している
  2. 香典を受付ているか辞退しているか
  3. お葬式の日時・場所

などは良く確認しておきましょう。

友人や知人から訃報の連絡をいただいたとはゆえ、友人・知人が誰も葬儀に参列しない場合は自身の参列も控えましょう。

昨今では香典の辞退が多いのですが、受付をしているケースもあります。

香典を受け付けている場合、友人や知人が当家に渡すならば金額を自身も香典を渡すことが無難だといえます。結果的に全く知らない赤の他人であったとしても、社会勉強の対価だと思っておきましょう。

もし、喪家の方から「あなた誰ですか?」となった時、故人との面識に確信が持てない場合は「以前お世話になったことがある(可愛がってもらった)」と伝えましょう。

逆に、お葬式の途中で故人との面識が無いと確信が持て、「あなた誰ですか?」となった場合、「実は友人・知人から訃報の連絡がありましたが、故人との面識に確信が無かったので参列をさせていただきました。」と正直に伝え謝罪を行うことがよいといえます。

友人や知人は、故人に面識があると思って訃報の連絡をしてくれていると思いますので、「故人のことを全く知らない」という場合は参列する方がよいかもしれません。

全く知らない人のお葬式に社会勉強のため、あえて参列をするということは絶対に辞めるべきです。一般参列者の会葬を受け付けている場合、参列者に対しての粗供養品を準備していることが多いので、その分喪家が余計な負担をしなければなりません。下手すると妨害行為になります。

お葬式の妨害は犯罪行為です。

礼拝所不敬罪とは、神祠(しんし)、仏堂、墓所その他の礼拝所に対し、公然と不敬な行為をした者に成立する犯罪のことです。

礼拝所不敬罪の規定は、刑法188条1項に規定されています。
また、礼拝所不敬罪の刑事罰は、6月以下の懲役・禁錮または10万円以下の罰金です。

引用元URL:横浜ロード法律事務所

返礼品や食事目当ての参列は喪家の無駄な金銭の負担になりますので妨害行為で犯罪だといえます。

故意であっても「確信が無かった」と言えば、証拠が無い限り無罪を主張できるのかもしれませんので、判断基準は難しいとはいえますが、故意ではない場合は仕方が無いとはいえます。。。

故意の参列は絶対に辞めて下さい!!

私は目の当たりにしておりませんが、昔は粗供養品や食事目当てで赤の他人の葬儀に参列している人がいたというのはよく聞きます。

ケース②

自身に故人の記憶が無く、幼少の頃可愛がってもらっていたと周りの方からいわれた場合では、お世話になったことがあるのは確かです。

しかし、子供の頃で記憶が無いケースもありますので、お葬式の参列は自身の気持ちになります。

葬儀はよく知っている故人であったとしても、必ず参列しなければならないという決まりはありませんので自身の判断・感謝の気持ちになります。

ただし、過去にとても可愛がってもらっており、感謝しているという気持ちがある場合は葬儀に参列・最期のお別れを行ってあげることが故人様も喜んでくれると思います。

香典はお気持ちになりますが、受付をしている場合は自身の感謝の気持ちで判断するとよいです。

こちらのケースにおいても、

  1. 家族葬で一般の参列者を辞退している
  2. 香典を受付ているか辞退しているか
  3. お葬式の日時・場所

などは、よく確認しておきましょう。

ケース③

同じ会社に勤めているけど部署が違い、その人のことを全く知らないケースでは同じ環境の上司や同僚と相談し、お葬式の参列を決めましょう。

勤めている会社の会長や社長・役員の方が亡くなられたケースで「社葬」となれば、余程の理由が無い限り従業員が参列されることがほとんどです。

同じ部署の上司や同僚のお葬式においても、基本的には参列することが一般的なマナーになります。

他部署の方で話したことが無く、故人が自身を認知しているかどうか分からないケースであっても、その方の仕事っぷりを見て尊敬をしているなどのケースで、お葬式に行きたいという気持ちがある場合は参列されてもよいでしょう。

しかし、昨今では会長や社長・役員であっても社葬ではなく、家族葬での形式や新型コロナウィルス感染症の影響もあり、極力参列者を辞退しているケースもありますのでお葬式の参列・香典などは周りと良く話し合って決めましょう。

また、

  • 学校・塾関係(教え子)
  • 趣味などのチーム

なども、関係が深い・浅いに関わらず同じだといえます。

ケース④

故人のことを知らなくはなく、顔見知りではあるけど葬儀に参列するまでの間柄では無いんじゃないか?というケースでも悩まれるかと思います。

「参列するまでの間柄では無いんじゃないか?」

という時点でそこまで親しくない関係だと判断できますので、無理してまでお葬式に参列しなくてもよいといえます。

  • 挨拶程度の関係
  • 毎日すれ違う程度
  • 近所だけどあまり知らない

などがこちらにあたりますが、「近所だけどあまり知らない」に関しては、例えば自治会や隣組に入っている場合では、その地区の風習により葬儀に参列することが一般的というケースもありますので要確認です。

ケース⑤

過去に喧嘩や揉め事があり、疎遠になっている場合「最期くらいは参列するか・・・」というケースです。

こちらも判断が難しく、自身が良かれと思って喪家も喜んでくれることもありますが、喪家がお互いの関係を知っており葬儀に参列して欲しくないと思っているケースもあります。

最悪、トラブルに発展しかねません。

この場合は、喪家に直接参列の許可を得るか、自分で伝えにくい場合は共通の友人や知人に間接的に聞いてもらうことが望ましいです。

香奠について

共通事項ではありますが、香典を渡される場合はこちらをご覧下さい。

電報や弔電について

故人のことを知っているのか確信が持てない場合は、電報や弔電を送ることは避けるべきだといえます。

弔電はお葬式中に拝読されるケースが多く、喪家が拝読の順番を決める際、知らない人から届いた弔電に困惑する場合があります。

喪家や親戚の中にその弔電が誰の関係者か分からない場合は、一番後回しにするという方もいますが葬儀社スタッフに「届出人を調べて下さい。」となる可能性もあります。

供花のスタンド花や盛篭なども同じです。

お悔やみの挨拶

もしかすると、全然知らない人のお葬式に参列したものの喪主様と話す機会があるかもしれません。

困りますよね、、、

無難な挨拶を行い、サッと引くことがよいといえます。

まとめ

こちらでは全く知らない人のお葬式に参列してもいいのか?したほうがいいのか?についてご紹介しました。

特にケース①では判断が難しいといえますが、後々故人様に可愛がってもらったことがあることを思い出し、葬儀に参列をしなかったことに後悔する可能性があるならば、参列してもよいのではないかといえます。

しかし、勘違いとはゆえ喪家が不愉快な思いをする可能性もありますので、結論は自分自身の判断になります。

昨今では新型コロナウィルス感染症の影響により、一般の参列者はもちろん、遺族以外の親戚の参列も辞退されるケースも増えており、「参列したくても出来ない」「参列して欲しいけど呼べない」という状態になっておりますので、お葬式の形式を良く確認しておくことが大切だといえます。

»葬儀のマナーについてはコチラ

公開日 2022年2月16日|最終更新日 2022年5月14日

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